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岩手大学の偏差値、学費などの入試情報をまとめてみました。志望校選びの参考にしてください。
<基本情報>
岩手大学 |
岩手県盛岡市上田3-18-8 |
学生数:4,587人 |
<学校紹介>
1949年開学の国立大学。学術文化を創造しつつ、幅広く深い教養と高い専門性を備えた人材を育成することを目指す。地域社会に開かれた大学として、その教育研究の成果をもとに地域社会の文化の向上と国際社会の発展に貢献する。 |
<偏差値>
2023年度 |
偏差値 |
人文社会科学部 人間文化課程 | 54 |
人文社会科学部 地域政策課程 | 53 |
教育学部 学校教育教員養成課程 | 50 |
理工学部 化学・生命理工学科 | 49 |
理工学部 物理・材料理工学科 | 50 |
理工学部 システム創成工学科 | 50 |
農学部 植物生命科学科 | 50 |
農学部 応用生物化学科 | 52 |
農学部 森林科学科 | 50 |
農学部 食料生産環境学科 | 50 |
農学部 動物科学科 | 54 |
農学部 共同獣医学科 | 62 |
※数値は複数の模試データのおおむね平均値で合格の可能性が約60%となる偏差値です。私立大学は共通テスト利用を含まない一般選抜の偏差値です。国公立大学は昨年度前期試験データを基に算出しています。(前期試験のない学科は中期・後期試験)
<学費>
学部 |
入学金 |
年間授業料 |
全学部(昼間) |
28.2万円 |
53.58万円 |
学部 |
初年度総額 |
4・6年間総額 |
全学部(昼間) |
81.78万円 |
242.32万円/4年・349.68万円/6年 |
※4年間総額に諸費用は含んでいません。
<学部 学科紹介>
学部 課程 |
定員 |
特色 |
人文社会科学部 |
200 |
従来の学部区分を超え、文理融合や総合的視野を取り入れている |
人間科学課程 |
125 |
行動科学、スポーツ科学、現代文化、異文化間コミュニティ、歴史、芸術文化、英語圏文化、ヨーロッパ語圏文化、アジア圏文化の9専修プログラムがある |
地域政策課程 |
75 |
政策法務、企業法務、地域社会経済、地域社会連携、環境共生の5専修プログラムがある |
教育学部 |
160 |
多様化するニーズに対応した実践的指導者を養成 |
学校教育教員養成課程 |
160 |
小学校教育コース、中学校教育コース、理数教育コース、特別支援教育コースの4コース制 |
理工学部 |
440 |
充実した実験・研究環境や、地場産業界との結びつきも大きな特色 |
化学・生命理工学科 |
90 |
工学的な研究分野を、基礎化学・基礎生命科学という理学的な教育研究分野で学ぶ |
物理・材料理工学科 |
80 |
現代社会の諸課題に対して、自発的に解決に取り組む人材を養成 |
システム創成工学科 |
270 |
次世代科学技術を創出できる人材を養成 |
農学部 |
230 |
農学の深化とフィールド科学を推進する |
農学生命課程 |
40 |
バイオ、生物産業の創出・発展分野で社会に貢献できる人材を育成 |
応用生物化学課程 |
40 |
タンパク質と酵素、微生物と細胞、機能性物質などを研究 |
森林科学 |
30 |
自然生態系の保全や災害対策などの幅広い知識と技術を身につける |
食料生産環境 |
60 |
6次産業化といった食料生産と地域づくりを通した地域創生に貢献できる人材を養成 |
動物科学課程 |
30 |
産業動物や実験動物、野生動物について生産・改良などの研究を行う |
共同獣医課程 |
30 |
高度な専門知識と診療技術を身につけた獣医師・公衆衛生獣医師を養成 |
<取れる資格>
人文社会科学部 |
中学校教諭1種(国語・英語)、高等学校教諭1種(国語・英語・公民・地理歴史)、学芸員など |
教育学部 |
幼稚園教諭1種、小学校教諭1種、特別支援教諭1種、中学校教諭1種、高等学校教諭1種など |
理工学部 |
高等学校教諭1種(数学・理科・工業)、測量士補、甲種危険物取扱者など |
農学部 |
高等学校教諭1種(理科・農業)、測量士補、甲種危険物取扱者、獣医師など |
<主な就職先>
人文社会科学部 |
岩手県、盛岡市、東日本旅客鉄道、仙台国税局、岩手県警察本部、岩手労働局、東北財務局、岩手銀行、仙台国税局、国土交通省など |
教育学部 |
岩手県公立学校、宮城県公立学校、青森県公立学校、仙台市公立学校、東日本旅客鉄道、盛岡市、日本銀行、岩手大学教育学部付属小学校、岩手大学教育学部付属特別支援学校など |
理工学部 |
岩手県、東北電力、東日本旅客鉄道、山形カシオ、経済産業省、アイシーエス、東日本高速道路、岩手銀行、トヨタ自動車東日本、JR東日本ビルテックなど |
農学部 |
岩手県、農林水産省、東日本旅客鉄道、農林水産消費安全技術センター、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構、農林水産消費安全技術センター、十勝農業共済組合、太子食品工業、林野庁など |
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